すべて言い方の問題だが、言い方が問題だ。

従軍慰安婦というものが、旧日本軍の戦地にいた、それは事実だろう。もっとも、そんなものがいるはずがない、あるいは、いたとしたら、どうやって生きることができていたのか、そういう場所で従軍慰安婦として働いていた、と主張する女性もいるかもしれない。そういう女性が本当にそこで働いていたのかどうかは、過去の事実を調べる事でしか明らかにはできないし、調べもしないで、あるいは何の証拠もなく、あった、なかった、というのは、まったくナンセンスな事であろう。

こういった従軍慰安婦の問題で、日本が韓国朝鮮の女性を強制的に拉致しては性奴隷として働かせていた、日本はなんと酷い国なのだ、そういう論調が韓国を中心に、反日国家のプロパガンダとして喧伝されることが増えている。それに対して、これまで、「そういう事はなかった」「強制性はなかった」と否定することから反論してきた結果、日本は人権に対して消極的な国だと世界から目される、いわば外交的な敗北に追い込まれてしまった。日本が主張することが事実であるにもかかわらず、だ。

これまで、反論が功を奏してこなかったのは、まず、相手のいう事を否定する事から始めたからではないのか。相手は、人権を振りかざして、錦の御旗のように、これに反論することは人権を蹂躙し蔑ろにすることだと声高に叫んでは日本を非難してくる。これに対して真っ向から反論することは、人権を軽視していると言って、逆に日本を貶めるために使われるのは、これまでの実績が物語っている。事実を言うにも言い方があるということだ。

まず、過去の戦争において、そういう、従軍慰安婦という、戦地での職業売春婦が存在していたことを認めて、現代ではそういったことは許されないことであり、そういうものを作り出そうとする企てに対して、国家として毅然として立ち向かうことをアピールすべきであろう。また、そういう売春婦が生まれる背景には経済的な問題が大きく影響しており、例えば先進国アメリカの大都会であるニューヨークですら、売春婦が夜になれば跋扈している状況を例にあげて、そういう状況を改善していかなければならないのだ、ということを声を大にして訴えるべきであろう。その上で、戦争中の日本軍のそばにも、そういった生活のために売春婦として働く女性が数多くいたことを認めて、そういうことを繰り返さないために、日本が女性の権利向上のために、これまで取り組んできた実績をアピールしていけばよい。

それに対して、日本によって強制的に慰安婦として性奴隷として働かされた、許しがたい、そういう人間が出てきた時には、売春婦として働かれていたことは大変、ご苦労されたのでしょう、でも、その分の対価はきちんと支払われていた、もしくは、売春宿を経営していた朝鮮人売春宿経営者に搾取されていた、そういう事実を淡々と説明することで、決して日本は女性を性奴隷として強制的に働かせるような国ではないのだ、ということを説明していくべきなのであろう。売春婦という存在がいた、ということを、汚らわしい過去だとして蓋をしようとする事自体が、日本が世界から貶められる隙を作っているのだと、日本人は理解すべきで、それは世界的に見て、当時は一般的なことであったのだと、しかし、現代ではもはや放置してよい問題では無いのだと、積極的に解決に向けた姿勢を示すことで、日本を貶める企みを挫いていくべきなのであろう。